
同じ仕事量を、二つの効率で割ってみる
計算を理解するため、年間に必要な冷暖房の熱量を仮に6,000kWhとします。これは特定の住宅や製品の測定値ではなく、同じ仕事量をそろえるための仮想値です。
| 仮定したAPF | 消費電力量の計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 5 | 6,000÷5 | 1,200kWh |
| 6 | 6,000÷6 | 1,000kWh |
減った量は200kWhです。元の1,200kWhを基準にすると、200÷1,200×100=約16.7%。一方、APFの数字の伸びは(6−5)÷5×100=20%です。
「増えた効率の割合」と「減った消費量の割合」では、比べている数も分母も違います。20%という数字をそのまま節電率に置き換えないことが、この計算の要点です。
任意のAPFでも、同じ式で比較できる
同じ冷暖房負荷を仮定できるなら、消費電力量の比は次のようになります。
新しい消費量÷元の消費量=元のAPF÷新しいAPF
5から6なら5÷6=約0.833です。減少率は1−5÷6=約0.167。逆に6から5へ下がる比較では、消費量は6÷5=1.2倍になります。向きを逆にしたときの百分率まで同じにはなりません。
この式は、同じ負荷を置いた比較の道具です。畳数も使う部屋も違う二台について、APFだけで年間消費量の大小を決めるものではありません。
カタログの値が、自宅の請求額にならない理由
参照した工業会の説明はJIS C 9612:2013に基づくものです。この説明では、期間消費電力量には地域、住宅、運転時間などの想定条件があります。また、運転する時間帯によっては、時間を短くしても消費電力が比例して減るとは限らないとしています。日本冷凍空調工業会:算出条件と使用上の注意
ダイキンも、実際の消費電力量は使用環境や使い方で変わるため、期間消費電力量を目安として扱うよう説明しています。ダイキン:省エネ性能の指標
先ほどの200kWh差に、自分が比較用に決めた1kWhあたりの単価を掛ければ、同じ仮定のもとでの従量分の差は計算できます。ただし基本料金や他の家電も含む請求総額が16.7%下がるという意味ではありません。

買い替え候補を比べるときは、条件を先にそろえる
比較表には、型番、冷房能力の区分、APF、期間消費電力量、算出条件を並べます。条件が違う場合は、まず何が違うのかを確認し、そのまま百分率を出さない方が結果を読み違えません。
「APFが20%高い」という説明を見たら、どの数値を基準にしたかを確認します。そのうえで、同じ負荷なら消費量の比は逆数で求める、と読み替えられれば十分です。本稿は机上の計算解説で、特定製品の節電試験、実際の電気料金、買い替え費用の回収年数を示したものではありません。
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情報は2026.10.15時点で確認しています。価格・仕様・安全情報は変更される場合があります。